今話題の「オンライン診療」メリットとデメリットは？

2018年度の診療報酬の改定で初めて「オンライン診療料」が設定され、話題になっています。

オンライン診療に詳しく、2017年の規制改革推進会議にも登壇して、この制度の見直しに尽力した眼科医の加藤浩晃さんにオンライン診療の今と将来について聞きました。




未来を創ろうとしている人：
加藤浩晃（かとう ひろあき）さん
医師、眼科専門医
デジタルハリウッド大学大学院 デジタルヘルスラボ客員教授

新設されたオンライン診療料で患者の治療の中断を減らす

オンライン診療とは、スマートフォンのビデオ通話機能などを使って行う診療のことです。患者は医療機関あるいは企業がオンライン診療用に開発したビデオ通話用アプリや、SkypeやFacebookといった既存のビデオ電話システムを使って診療を受けます。



患者と医師が離れて対話する診療は、これまで「遠隔医療」「遠隔診療」と呼ばれていましたが、近年、「遠隔」という距離を強調する言葉ではなく、「患者と医師のつながり」に主眼を置いた「オンライン診療」が使われるようになっています（診察や治療を伴わない遠隔健康医療相談とは異なります＝図参照）。

今回の診療改定でオンライン診療料（月1回70点＝700円、実際の支払いは負担割合による）の対象になったのは、すでにその医師の診察を受けていて、状態が安定している主に慢性疾患の患者です。

糖尿病などの生活習慣病、認知症、精神疾患、難病、小児の病気の一部など、すでに疾患の管理料が算定されているケースに限られます。

また、「この管理料を初めて算定した月から6か月以上が経過し、かつ、この6か月間にオンライン診療を行う医師自身が毎月対面診療を行っている患者」と決められています。

つまり、オンライン診療はあくまでも対面診療の補完であり、オンライン診療を行う医師は患者にとって「かかりつけ医」であることが必要なのです。

海外を含めたオンライン診療の現状に詳しい眼科医・デジタルハリウッド大学大学院客員教授の加藤浩晃さんは、「オンライン診療は、仕事や介護などで忙しくて治療を中断してしまうような患者さんの治療の継続や、状態の悪化の早期発見に役立つ」と期待しています。

医療の効率化や医師の労働時間の減少などにも効果があるかもしれません。「米国では初診の患者さんがオンライン診療を受けるケースもありますが、日本では対象範囲を狭め、慎重に導入し始めたところです」。

現在では、状態が安定しているときのみオンライン診療が可能で、急変したときの対応法は、患者の同意を得たうえで医師が作るオンライン診療計画書に記載しておくことになっています。

計画的な診療を行うことで医療機関はオンライン医学管理料（月1回100点＝1000円）を算定できます。また在宅医療ではオンライン在宅管理料（月1回100点＝1000円）が加算できます。患者は診療費をクレジットカード決済にするか、次回の対面診療時に支払います。